2024年8月22日 / 最終更新日 : 2024年8月22日 KodamaTakahiko セミナー 【経理力養成講座】<会場+オンラインLIVEセミナー>経理部門リーダーに必須の4つの力 「 効率仕事力」「計数管理力」「財務提案力」「経営貢献力」 2024年9月20日(金)10:00~17:00 <会場+オンラインLIVEセミナー> 講師:児玉 尚彦 主催:三菱UFJリサーチ&コンサルティング(大阪) DX後の経理人材に必要なリスキリングとアップスキリングでキャリアアップを目指しましょう。
2024年7月24日 / 最終更新日 : 2024年7月24日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第98回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第98回 経理社員のリカレント教育の重要性 経理社員のリカレント教育 人生100年時代を迎え、企業の定年も65歳から70歳へ延長する傾向にあります。 社会人として働く期間も、40年から50年へと長くなっていきます。 長期 […]
2024年7月12日 / 最終更新日 : 2024年7月12日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第97回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第97回 DXで失業する経理社員と成長する経理社員 デジタルトランスフォーメーション(DX)や人工知能(AI)の技術進化に関するニュースが、毎日のように報道されています。 これらのデジタル技術は、IT系の企業だけではなく […]
2024年5月2日 / 最終更新日 : 2024年5月2日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第91回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第91回 賃上げ後の業績を3つの財務指標でチェックする 賃上げ後にチェックすべき3つの財務指標とは 「給料を上げないと新卒も中途も採用できない」 「いまの給与水準では優秀な人材が辞めてしまう」 物価上昇が進む中、業績がよ […]
2024年4月12日 / 最終更新日 : 2024年4月12日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第90回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第90回 交際費対象外の飲食費1人10,000円に引き上げ 交際費課税が見直しされます 中小企業経営者にとって、2024(令和6)年度の税制改正における注目ポイントの一つが、交際費課税の見直しです。 中小企業の経済活動の […]
2024年3月14日 / 最終更新日 : 2024年3月14日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第89回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第89回 賃上げしたら法人税の減税で取り返す! 「賃上げ促進税制」を活用しよう! 6割超の中小企業が2024年も賃上げを予定しています(日本商工会議所「中小企業の人手不足、賃金・最低賃金に関する調査」)。 人手不足や物価 […]
2024年3月7日 / 最終更新日 : 2024年3月7日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第88回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第88回 デジタルインボイスPeppolが経理業務を変える 「請求書はデジタルインボイスPeppolで送ります」 取引先から請求書形式の変更を告げられたら、御社では柔軟に対応できるでしょうか。 インボイス制度の導入後、デ […]
2024年2月22日 / 最終更新日 : 2024年2月22日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第87回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第87回 デジタルインボイスPeppolの準備を始める 「請求書はデジタルインボイスPeppolで送ってください」 得意先から請求データをデジタルで送信するように求められることが、今後増えていくことでしょう。 インボイス […]
2024年2月22日 / 最終更新日 : 2024年2月22日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第86回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第86回 電子取引のデータ保存に関するよくある質問 電子取引データはどの範囲まで保存すればいいのですか? 改正電子帳簿保存法(電帳法)が2024年1月から始まり、このような問合せが企業の取引担当者から経理部門に多く寄せら […]
2024年1月26日 / 最終更新日 : 2024年1月26日 KodamaTakahiko 新着情報 経営コラム第85回「賢い社長の経理財務の見どころ・勘どころ・ツッコミどころ」配信! 第85回 電子取引のデータ保存を定着させる3つの対策 電子帳簿保存法(電帳法)改正により2024年1月以降、大企業から中小企業、個人事業者まですべての事業者が電子取引のデータを保存して管理しなければならなくなりました。 […]